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コラム
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Indeedの「運用代行」とは – Indeed運用は内製化すべき?代理店が行うべき?

    自社採用や人材紹介会社の求職者集客に欠かせないのが「求人検索エンジン」。特にIndeedは世界的なシェアを獲得しています。

    一方、Indeedの運用には「運用型広告」のスキルが必要。運用を「内製化」すべきか、代理店に任せるべきか迷う企業も多いでしょう。

    今回はIndeedの運用代行とは何か解説。また後半では紹介会社の担当者向けに「認定代理店になる方法」も紹介します。

    Indeedの「運用代行」とは

    画像引用元:Indeed公式サイト

    Indeedは前述の通り「求人検索エンジン」。自社の求人は無料/有料のどちらでも掲載されますが、有料広告を取り入れるとIndeed内での表示回数が飛躍的に伸びます。

    Indeedの運用のコツは、応募者との面談に至るまでのステップを細分化すること。以下のようにステップごとにKPIを設けることが一般的です。

    ・Indeed上での自社求人の表示回数
    ⇒クリック数
    ⇒応募数
    ⇒応募者の質

    こうした細かなKPIを設定し、PDCAを回す体制が自社内にあるかどうかが「Indeedの内製化」が可能か判断する1つの基準。現実的には「求人広告」に長けており、「運用型広告」にも長けている必要があるため人材の確保が難しいこともあるでしょう。

    そうした場合にIndeed運用を外注する先となるのが、Indeedの代理店です。

    Indeed運用は内製化すべき?代理店が行うべき?

    recruitment

    結論から言えば「求人広告作成」にも「Web広告」にも長けている人材が社内にいれば、内製化を検討すると良いでしょう。

    一方で、懸念点や不安点があればまずは代理店に依頼するのも手です。Indeedの運用代行サービスでは、以下のような対応が可能です。

    ・求人広告/求人ページの作成・掲載
    ・Indeed広告の運用、広告入札単価の調整
    ・その他Indeed運用の各種コンサルティング

    自社で運用が可能か、迷う場合は以下のチェックリストも参考にしてください。不安に感じる項目が2つないしは3つ以上あれば、まずは代理店を探しましょう。

    ・採用を主業務とする専属担当者を社内に確保できるか
    ・該当の担当者はWeb広告・運用型広告の経験があるか
    ・該当の担当者は求人ページの編集なども可能か。HTML/CSSなどやライティングの基礎的なスキルはあるか
    ・ウェブの求人広告(Indeed以外も含む)でこれまでに採用がある程度うまくいっていたか

    【人材紹介会社向け】Indeedの認定代理店になるには

    人材紹介会社の中には、自社の事業拡大の一環として「Indeedの認定代理店」になることを目指している企業もあるでしょう。

    Indeedの認定代理店になると、自社の社名をIndeedの公式サイトに掲載可能。Indeed Japanのサポートを受けながら、Indeedの運用代行が可能になります。

    Indeedの認定代理店への申請は、こちらのURLから可能です。

    なお申請時には、資本金やIndeedの販売を担当する営業人員の数、自社に広告運用担当者が在籍しているかといった細かな審査が行われます。

    審査基準を満たすことがすぐには難しい場合は、まずは後述する「求人データベース」と「Indeed」の併用などからIndeed活用を拡大していくといいでしょう。

    Indeedと併用がおすすめの紹介会社向けサービス

    Indeedは、求人データベースと併用することで紹介事業がより円滑に進みます。Indeedでリーチした求職者に対して求人データベースの求人案件をマッチングすることで紹介事業ができるためです。

    おすすめの求人データベースはこちらの記事で紹介しています。

    まとめ

    Indeedの運用代行サービスについて解説しました。認定代理店への申請や自社の紹介事業でのIndeedの活用方法の参考にしてください。

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