ヘッドハンティングは「怪しい」？ハイクラス人材に悪印象を与えないスカウト手法

ヘッドハンティングは従来より、欧米では企業の採用手法として主要なものの1つ。一方で日本ではまだまだ馴染みが薄く「怪しい」印象を持つ方も多いのでは。

ヘッドハンティングを手掛ける事業者にとっては、対象となる人材に「いかに悪印象を抱かせることなく、転職を提案するか」は重要なポイントでしょう。

今回は「ヘッドハンティングは怪しい手法か」と「悪印象を与えないスカウト手法」を紹介します。

ヘッドハンティングは「怪しい」？

結論から言えば、ヘッドハンティングは前述の通り「怪しい」手法ではありません。1980年代頃までは国内では一部の外資系企業が行う手法でしたが、近年は市場が拡大。転職サイトに「登録していない」ハイクラス人材などを一本釣りする手法として人気が拡大。「ビズリーチ」などハイクラス人材向けプラットフォームが充実したこともあり、個人や中小のヘッドハンターが活躍しやすい土壌も整いました。

近年では「ごく一般的な採用手法」と言えます。

選ばれた人材のみスカウト＝事例が少ないため「怪しい」と感じる面も

とはいえヘッドハンティングは「選ばれた人材のみスカウト」されるもの。逆に言えば、ほとんどの人にとっては未経験のこと。

よって「怪しい」と感じるのもムリはない面もあるでしょう。ヘッドハンターからのスカウトを「信頼できるのか」と疑ってしまったり、一部のやや強引なヘッドハンターのイメージが「怪しい」イメージに繋がっていると言えるでしょう。

ハイクラス人材に悪印象を与えるスカウトや営業手法の例

ヘッドハンティングの対象となるのは、ほぼ「ハイクラス人材」。ハイクラス人材に悪印象を与えるヘッドハンターの営業手法の例は一言で言えば「強引であること」です。

ハイクラス人材は、現状の勤務条件・給与などに満足しているケースが少なくありません。転職意思が強くない人材に、強引に転職を薦めることは悪印象を与えるきっかけになり得ます。

実際の面談やマッチングの段階では、ヘッドハンターの「業界/職種に関する知識」も心証に大きく影響します。勤務条件や給与の交渉を人材紹介会社が担う場合、細かな交渉には業界知識も重要です。「働き方やその業種の特性に理解がないヘッドハンターの薦め」に従って転職しようとするハイクラス人材は居ないものです。

逆に言えば「その人材のキャリアを真剣に検討し、正確な業界知識に基づいて丁寧な転職の提案」を行えば、最終的に転職が実現するかどうかに関わらず人材の心証を損ねることは少なくなります。

【ハイクラス人材向け】ヘッドハンティング業者が「本物かどうか」見分けるには

ヘッドハンターが「本物かどうか」見極めるには、大きく分けて2つの方法があります。

1つは名刺の社名を確認すること。できれば社名に加えて、本人の氏名でも検索するとよいでしょう。逆に言えば人材紹介会社サイドは、自社のキャリアコンサルタントやヘッドハンターの紹介コンテンツをオウンドメディアや採用サイトに定期的に公開していくと良いでしょう。

もう1つは「わざと専門的な話をしてみる」こと。一定の知識レベルを要する専門的な話題にも、当該のヘッドハンターが難なく応じるようであれば「多くのハイクラス人材の支援を手掛けてきたのであろう」と判断できるでしょう。

なお当たり前のことですが、ヘッドハンターは「ハイクラス人材本人」からは利益を得ないのが普通です。紹介先企業からの手数料を受け取るのが、ビジネスモデルのためです。よってヘッドハンターから何らかの商品購入や支払いを促された場合は、当該のヘッドハンターは「偽物」と判断しても良いでしょう。

【人材紹介会社向け】ハイクラス人材に悪印象を与えずにマッチング成立させるコツ

ハイクラス人材に悪印象を与えない最大のコツは、前述の通り「正確な業界知識に基づいて、丁寧にポストの提案を行う」ことです。そのためにはヘッドハンター自身が、定期的に担当している業種/職種の関連セミナーに出席したり、展示会に行くなどして業務知識を更新していく必要があるでしょう。

また当前「アタックする人材の数」も重要です。極端な例ではありますが、2人のハイクラス人材にアタックして「一人には嫌悪感を示された」としても、もう一人の人材からはポジティブな反応がありマッチング成立するならば問題ないという考え方もできます。丁寧な対応は前提としつつも、すべての人材から好感触を得ることは難しいものだという割り切りも大事です。

まとめ

今回は「ヘッドハンティングは怪しいのか」を重点的に解説しました。ヘッドハンティングは決して怪しい手法ではなく、優秀な人材を一本釣りする手法として定着しつつあります。
とはいえ人材紹介会社サイドは、「ヘッドハンティングは怪しい」という悪印象を持つ人材も中にはいることを認識するべきでしょう。丁寧な応対と自身の業務知識の更新を常に意識しつつも、アタックする人数の母数も重視しましょう。