人材紹介会社から紹介された企業との直接連絡や直接の応募はOK？NG？

人材紹介会社経由で紹介された企業の求人に「直接応募したらどうなるのか」気になったことはありませんか？

一般的に人材紹介会社経由で紹介された企業との直接連絡や、直接の応募には発覚時の罰則規定が設けられています。とはいえ、紹介されたポジションとは別の職種により魅力を感じたり、エージェントの担当者との相性が悪く「直接話した方が早い」と感じてしまうこともあるでしょう。

今回は求人への直接応募などについて解説します。

人材紹介会社から紹介された企業の求人に「直接応募する」のはOK？

結論から言えば、人材紹介会社の定めている「ルール」によります。多くの場合、人材紹介会社では求職者（個人）と求人者（企業）の直接の接触や連絡に罰則規定を設けています。罰則が設けられていないのであれば「NG」ではありません。

とはいえ、人材紹介会社が時間とコストを割いて見繕った企業の求人に「直接応募する」のはモラルに反します。またエージェント経由であれば給与や労働条件の交渉を一任することができますが、直接応募した場合は異なります。自身が選考過程で給与などについて強いトーンで交渉をすれば、相手の心証を損ね、選考に落ちてしまう可能性もあります。

よって人材紹介会社経由で紹介された求人に、求職者が直接応募するメリットはありません。

同企業の別職種への応募はOK？

紹介された企業に直接応募してしまうケースの大半が「同企業の別職種への応募」でしょう。「紹介された企業には魅力を感じるが、職種には魅力を感じない。ただし別職種であればぜひ入社したい」という場合、直接応募してしまうこともあります。

別職種への応募も、罰則が設けられていないのであれば「NG」ではありません。

ただし同じ企業に応募するのであれば、キャリアコンサルタントに「別職種で選考を受けることができないか」相談する方が手っ取り早いです。求人者（企業）の採用担当者は、職種が異なっても同一の人物であるケースも多いです。人材紹介会社が担当者と繋がっているのであれば、紹介会社経由で選考を受けられるか尋ねる方が早いです。

紹介された企業の子会社やグループ会社への応募はOK？

紹介された企業の子会社やグループ会社は、あくまで「紹介された企業」と「関係がある」だけであり別会社です。よって子会社やグループ会社への応募は自由です。

紹介時は断ったが後日「その企業で働きたい」と感じた場合はどうすべき？

紹介された当時は選考を辞退したものの、後日「その企業で働きたい」と感じた場合の直接応募は原則自由です。ただし中には「紹介後、1年間は直接応募をしないこと」といった規定を個別に設けている紹介会社もあります。紹介会社の規定も、直接応募前に念のために見直しておきましょう。

人材紹介会社から紹介された企業の担当者と「直接連絡を取る」のはOK？

紹介された企業の担当者と直接連絡を取ることは「中抜き」に該当するため、ほぼ全ての紹介会社で禁止されています。

中抜きが禁止されている理由は、求職者と求人者がトラブルに発展するリスクが高いため。「人材紹介会社に払う手数料を、あなたのボーナスとして上乗せして支払うので、人材紹介会社経由の選考は辞退したうえで、別日に入社してほしい」などと求職者に持ちかける企業も中にはあります。

中抜きについては、より詳しくこちらの記事で解説しています。

【人材紹介会社向け】紹介会社に手数料を支払わない求人企業への対応法

今回は人材紹介会社の担当者向けに「紹介会社に手数料を支払おうとしない企業」への対処法を紹介します。人材紹介会社に対して、紹介手数料の支払いをしない企業は「中抜き」をしているか「キャッシュフローに問題があり、紹介手数料の支払いが難しい」ケースが多いです。一方で、紹介会社の対応品質にそもそも問題があり「怒りが募り、支払いを拒否する」ケースもあります。様々なケースを1つ1つ見ていきましょう。求人者（企業）が紹介会社に手数料を払わない理由主な求人企業が、紹介手数料を支払わない理由は以下の3通りです。中抜...

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フリーランスの場合

近年、フリーランス人材に特化した人材紹介会社も増加しています。フリーランス人材の場合、案件成約時に「理論年収の30％が成果報酬として発生する」のではなく「毎月の報酬額の30%程度」が報酬として発生し続けることが多いです。

また報酬の支払いは、紹介会社経由でフリーランサーに行われることがほとんどです。

つまり、入社後は紹介会社が業務に関与しない「正社員の紹介」と異なり、紹介会社が業務に関与し続けます。しかし業務遂行のためには、フリーランサーと企業の担当者が直接連絡を取らざるを得ません。

よってフリーランスの場合、やり取りは紹介会社のCAも参加したSlackやチャットワーク経由、もしくはCCのメールなどで行われることが多いです。

【人材紹介会社向け】求職者の企業への「直接応募」への対処法

最後に、人材紹介会社の担当者の方向けに「直接応募」への対処法を解説します。

給与や勤務形態に関する交渉を引き受け求職者からの信頼を得る

「給与や勤務形態に関する交渉を一手に引き受け、求職者から信頼を得る」のが基本です。給与や働き方に関する交渉は、入社前の段階で求職者（個人）が一件一件行うのは大変なものです。たとえば選考を受けている企業が3社ある場合、3社すべてと個別に交渉を行う必要があります。

こうした交渉を人材紹介会社が引き受けることで、求職者にとっては「直接応募をする」メリットが非常に薄れます。よって求職者の希望を踏まえた交渉は、積極的に紹介会社が引き受けるべきでしょう。

まとめ

人材紹介会社経由で紹介された案件への直接応募について「別職種への応募」「グループ会社への応募」「辞退後、後日の応募」などシチュエーション別に解説しました。
紹介会社が罰則を設けていない場合は「NG」ではありませんが、モラルとして直接応募は避けるべき。また紹介会社の担当者は、求職者にとって負担が大きい交渉を一手に引き受けることで可能な限り直接応募のリスクを軽減しましょう。