「求職者がよく検索するキーワード」を把握して求職者集客を効率化する方法

今回は「求職者がよく検索するキーワード」を把握して、求職者集客を効率化する方法を人材紹介会社の担当者向けに解説します。

求職者集客を求人情報誌への広告出稿など、アナログな手法に依存している人材紹介会社も依然として存在します。

一方、日本のスマートフォン普及率は単身世帯で75.6％、二人以上世帯で88.9％。スマホの利用者はインターネット検索も活用していると考えられるため、仕事を探している個人が「どんなキーワードで検索しているか」を特定し、アプローチすることで求職者集客は一気に効率化可能です。

求職者集客において重要なキーワードの調べ方を紹介します。

求職者集客とは？

求職者集客とは、「仕事を探している個人を対象とした集客」のことです。たとえば一般企業の採用業務では、自社へのエントリー可能性がある個人を対象に「求職者集客」を他媒体への広告出稿などを通じて行います。

人材紹介会社の場合、求職者集客の重要性は一層高まります。求人者（企業）に対して求職者（個人）をマッチングすることが主要業務のため、常に一定以上の求職者を紹介し続けられる体制が重要です。

求職者集客における「キーワード」の重要性

たとえば自社が、特定の士業の資格所有者をターゲットに求職者集客を行いたいとします。この場合「その士業に関連する検索キーワード」の正確な月間検索数を把握することは、非常に重要性が高いです。

たとえば、Googleでの月間検索回数が100回程度だとした場合「検索をした全員が自社のサイトを見る」わけではありません。そのうちの10人しか自社のホームページを見なかった場合、10人中、何人が初回面談実施まで到達するでしょうか。

「一定以上の検索ボリュームがあるキーワードを特定すること」と「そのキーワードに対してどのような魅力的なページを用意できるか」の2つは、常にセットで考える必要があります。

求職者がよく検索するキーワードを把握する3つの方法

求職者がよく検索するキーワードを把握する方法には、主に3通りがあります。

自社サイトへの流入キーワードを確認する

1つ目は「自社サイトへの流入キーワード」を確認するもの。自社で提供している求職者向けのサービス案内ページに「どのようなチャネルから」「どんな検索キーワード」で流入しているかは大きな参考になります。

たとえば自社が主に30代エンジニア向けの人材紹介を手掛けているとします。主な想定しているキーワードは「30代　エンジニア　転職」。

そして、実際に流入を確認すると「30代　エンジニア　独立」というキーワードがあったとします。

上の場合、30代エンジニアは「転職」だけでなく「独立」ニーズもある。そして独立について調べているエンジニアは、転職についても情報収集する傾向があることが分かります。

フリーランスを目指している読者に対して「独立は30代後半でも遅くない。逆に30代前半でないと転職は厳しい。キャリアを積む意味で最後の転職をしませんか？」という訴求を打ち出してみると、CVRが向上する可能性があるでしょう。

リクナビNEXT「みんなが検索したキーワードランキング」を参考にする

リクナビNEXTでは「みんなが検索したキーワードランキング」を各キーワードの検索回数別に定期的に発表しています。

・リクナビNEXT

リクナビNEXTは国内最大級の転職サイトのため、「対象者やキーワードの分野が広すぎる」という欠点こそありますがリアルな求職者の検索キーワードが把握できます。

たとえば2022年1月時点では、リクナビNEXT上で12000回以上「未経験」というKWが検索されています。月間では5万回近く検索されていることになります。

「検索回数」と「読者数」が仮に近い水準にある場合、リクナビNEXTには数万人の「未経験者」がいることになります。自社でコンテンツを練り上げたうえで、スカウトメールを送ってみるのは非常に面白い施策と言えるでしょう。

Indeedの「採用市場レポート」を確認する

Indeedの「採用市場レポート」は「募集職種」と「地域」を指定すると、その地域及び職種での人気検索キーワードとクリック率、採用難易度などを確認できるものです。求職者の人気検索キーワードや、そのキーワードで検索した読者がどれくらいの確率で案件をクリックするのか、もっとも正確に把握できる手段です。

・Indeed

ただしIndeedの同レポートは、有料広告に相当する「スポンサー求人」を一定の金額以上出稿した事業者に解放される機能です。Indeedを使用していない場合は、Indeedで一定以上の予算を消化することが求められます。
とはいえ、人材紹介会社であればIndeedは「安価な求職者集客プラットフォーム」としても活用できます。Indeedを使用していない企業にとっては敷居が高く感じるかもしれませんが、実際にはレポートの解放は比較的早い段階で実現できるでしょう。可能であれば、予算を確保してみることをおすすめします。

「キーワード」の攻略方法も考える

キーワードを特定するだけでなく、そのキーワードを攻略して「できる限り、求職者との面談を実現する」方策も検討しましょう。

たとえば、求職者が検索するキーワードとして、もっとも典型的なフレーズの1つは「未経験」です。

人材紹介会社にとっては、その領域で一定以上の経験を積んだ20代～30代を集客したいでしょう。とはいえ、実際には「20代で就職した職場に馴染めず、中途で未経験職種に転職したい」といったニーズは非常に大きいのです。逆に言えば、未経験の若手を「未経験OKの企業」に紹介できればある程度のマッチング成立は見込めます。

一例ですが、以下のような施策は「未経験」ペルソナの求職者に刺さる可能性があります。キーワードを調べるだけでなく「求職者の転職が成功しやすくなるように、どんなサービスを自社で提供するか」考えるきっかけにしてみてください。

・無料キャリアカウンセリング
・無償での短期間のスキルアップ研修の提供（※マッチング成立時に企業から支払われる手数料によって費用を賄う）
・有償での長期のスキルアップ研修の提供。転職成功時に一部をキャッシュバック

まとめ

求職者が調べる検索キーワードの特定方法を解説しました。求職者集客を「キーワードから逆算して行う」施策の参考にしてください