人材紹介の売上が4倍に？入社決定率の重要性とは

人材紹介事業を営んでいる事業者のみなさま、自社の入社決定率を把握しておりますでしょうか。

実は小規模の人材紹介会社において、入社決定率はとても重要な指標であり売上にも大きく影響してきます。

本記事では、そんな入社決定率の重要性と入社決定率を向上させる方法について解説しています。

人材紹介事業の売上の方程式

人材紹介事業の売上は「求職者の数」×「入社決定率」で決まります。

もちろん、その他の細かい指標はありますが、本質的に売上を構成しているのは、この２つの指標であり、この２つのどちらかが悪い限り、人材紹介事業で売上を伸ばしていくことは絶対にできません。

しかし、小規模の人材紹介会社ほど「求職者の数」が少ないことへの課題感しか感じておらず「入社決定率」へ意識が向いていないことがほとんどです。

入社決定率の重要性

実は、小規模の人材紹介会社ほど「求職者の数」ではなく「入社決定率」を改善していかなければいけません。

なぜなら、小規模の人材紹介会社にとって求職者の集客は最も難易度が高く、簡単に改善することができるものではないからです。

現在は、スカウト媒体やIndeedといった小規模の人材紹介会社でも比較的簡単に集客ができる仕組みが出てきましたが、それでもまだ求職者の集客は難易度の高いものです。

日本の労働人口は毎年減り続けており、有効求人倍率は1.5倍を超え、求職者は複数の人材紹介会社の中から自分にあった人材紹介会社だけを選ぶ時代になりました。しかし、求職者を取り扱う人材紹介会社は毎月新たに200社以上も増え続けており市場の競争は激化。少ない求職者のパイをいくつもの人材紹介会社が取り合っています。

すでに人材紹介事業を始められている方は、上記のことを実感されていると思いますが、小規模の人材紹介会社ほど資金の面やリソースの面で大きく不利であり、求職者の集客で苦戦します。

逆に入社決定率は、たった一つのポイントを抑えることで、比較的簡単に向上させることができるため、小規模の人材紹介会社は、まずは入社決定率の向上に注力した方が良いでしょう。

求人応募数と入社決定率の関係

それでは入社決定率を向上させるにはどうすれば良いのでしょうか。

結論からお伝えすると、入社決定率を向上させる一番簡単な方法は求人応募数を増やすことです。

クラウド求人データべースagent bankの調べによると、求職者一人あたりの求人応募数が1求人の場合、入社決定率は7%と低い水準に位置します。しかし、求職者一人に対して7求人以上の応募があった場合には、30%の入社決定率と約4倍以上の入社決定率となることがわかりました。これは実質的に売上にも連動しているため、単純に入社決定率が4倍以上になれば、売上も4倍以上になることを意味しています。

求人応募数を増やすには

求人応募数を増やすためには、どのような求職者でも複数の求人を紹介できる体制を作る必要があります。